2017/08/11

「セカンドオピニオン」が資産運用にも必要な理由とは

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(写真=Rido/Shutterstock.com)

自分の資産内容を振り返ると、思った以上に頻繁に売買が繰り返されてパフォーマンスが芳しくない、金融機関の担当者の相場観が反映されたポートフォリオになっているなど、自分のライフプランに沿った提案なのかと不安に思う人もいることでしょう。

金融機関の担当者に相談をしても、投資信託の分配金や相場観をメインに据えた回答されるなら、資産運用のセカンドオピニオンを検討してみませんか。

医療の世界でのセカンドオピニオン

セカンドオピニオンは医療分野で馴染みのある言葉の一つです。担当医のファーストオピニオンで示された診断や治療方針に対しての不安を解消したい、治療方法の選択肢を増やしたいなどの希望があるなら、手続きをすれば担当医以外の医師に現在の診断に関する見解や今後の治療方針・方法などについて相談することができます。

これが医療の現場で行われているセカンドオピニオンで、患者が納得して治療法を選ぶためにも有用な手段とされています。セカンドオピニオンの結果、担当医と同じ診断や治療方針を示される場合でも、病気に対する理解度が深まり、より真摯に治療に専念できるようになるはずです。

実は保有商品が推奨商品ばかりの可能性も

それでは、なぜ資産運用にもセカンドオピニオンが有効だと考えられるのでしょうか。

銀行、証券会社、保険会社などの金融機関はどの会社にも会社の方針として「売りたい商品」があります。もちろん顧客の意向やライフプランを聞きながら、その要望に応えられるような商品を提案するのが彼らの役割です。

一方で会社に属する社員として、会社の営業方針に従うのもまた彼らの役割です。お客様にとって本当に必要な商品を提案するほか、会社として推奨したい商品を優先して説明されることもあるかもしれません。

もし、自分の運用資産が金融機関の売れ筋商品ばかりになっている場合は、ライフプランに沿った提案ではなく、会社の推奨商品をメインに提案されている可能性があります。問い合わせをしても冒頭にあるような相場観がメインの回答になるのなら、第三者の立場の人の意見も参考にするのがよいでしょう。

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金融機関は担当者にも情報の非対称性がある

また、金融業界は医師と同じく専門家と非専門家の非対称性がみられる業界です。また、金融機関の担当者は知識だけではなく情報量も異なります。担当者は金融の全ての分野に精通している訳ではありません。医師に専門分野があるように、担当者にも一人ひとりに強みがある分野があるのです。金融のプロだから何でも知っていると思って質問をしたとしても、的外れな回答が返ってくるならその分野には強くない担当者だと判断し、その分野に詳しい別の専門家に自身の資産運用の状況を確認するのがよいでしょう。

金融商品の「買付」「売却」「継続保有」のいずれの場合にも、最終的な売買の決定はご自身の判断によるものになります。そのため、詳しい人に資産運用のセカンドオピニオンを依頼し、情報を得るのは何ら不思議なことではありません。

資産運用の「セカンドオピニオン」は中立的なFPへ

セカンドオピニオンが大切なのは分かっても、大切なのは相談相手です。他社に聞いたとしても、別のまた推奨商品を提案されるのではないかと不安になる場合は、金融機関に属していない独立系FPを相談相手に選びましょう。

そこでFP法人GAIAにセカンドオピニオンを求めるのはいかがでしょうか。同社は独立系のFP法人です。プライベートFPと呼ばれるファイナンシャルプランナーが専属でお客様を担当します。一人のお客様と年に2回定期的にお会いし、そのご家族も含めきめ細やかなサービスを提供しているのが特徴の一つです。一人ひとりの専門性も高く、資産運用や生命保険、相続、不動産など幅広い分野にも対応しているので、金融資産全体について相談してみるのもよいでしょう。

GAIAならお客様の立場で伴走してくれる。そんな身近なパートナーがいれば、資産運用も一喜一憂せずに安心できるのではないでしょうか。

お金の「かかりつけ医」を本気で目指している同社の1年更新型の顧問FPサービスの契約更新率は92%(2016年度実績)と高い水準です。これは真剣にお客様に向き合った証だといえるでしょう。同社はお客様に寄り添うため、通常の金融機関とも異なり、フィーベース(預かり資産連動型)の手数料体系を推し進めています。

加えて、2017年6月30日にフィデューシャリー・デューティー宣言を行い、今まで以上に本気でお客様に寄り添うことを宣言したGAIA。あなたもGAIAにセカンドオピニオンを聞いてみませんか。

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